マイホームづくりにちょっと役に立つ知識、耳より情報をお知らせしていきます。

家の建築や購入は費用の問題だけでなく、家族の生き方やライフスタイルにもかかわってきます。新しい家を建てるということは、新しい家族の生活を創ることといえるでしょう。それだけに新しい家を建てることには夢があります。デザインやプラン、設備などの希望を具体化し、理想の暮らしを実現できる喜びがあります。夢に描いていた暮らしが叶えられる。そんな精神的な満足感を得られることが一番の魅力です。

家は年月がたてば傷んできます。また、子供の成長や設備の老朽化などで生活そのものに不便さを感じるようになります。新築にしたいが費用の面 で不安がある。現在の家に愛着があり、新しく建て替えるには抵抗がある。増改築の魅力は予算に応じた工事内容にできること。古い家を生かしながら不快なところや不便な場所を改善し、快適さと利便性を高められる点にあります。ただし、全面 改築の場合は現在の家は残りませんし、部分改築の場合は建物の耐久性が飛躍的に向上するわけではありません。

多額の融資が受けられる	融資は受けられるが額は低い
新築には多額の費用がかかるため、多くの人は支払いに住宅ローンを利用します。住宅ローンには公的融資と民間融資があり、基本となる融資額のほかに加算額や割増融資などを合わせて多額の融資を受けることができます。公的融資は低金利で、支払い期間も最長35年間と長いのが魅力です。	増改築は新築より比較的費用は低く抑えられますが、それでもまとまった資金が必要になります。リフォームローンにも公的融資と民間融資がありますが、住宅ローンと比べると基本となる融資額が低く、加算額や割増融資なども少なくなります。支払い期間も最長20年と短くなります。

土地や住まいを自由に選択できる	部分的な不満の解消は可能
新築の場合はデザインや構造など、住まいのタイプを自由に選択できる点が大きな魅力です。住宅メーカーも時代を反映した新商品を提案しており、ライフスタイルにあったものが選べます。また、土地購入とあわせて家づくりを考えることも可能です。	全面 改築改築の場合はデザインや構造など、新築同様に住まいのタイプを自由に選択できます。しかし、用地地域や建ぺい率の関係で、どんな住まいでも可能とは限りません。部分改築の場合は、どうしても現在の家との調和が求められるため、限界が生じます。ただし、素材や設備などは最新のものが使用できるため、快適さや利便性は向上します。

住宅ローン控除が拡充適用される	資金贈与の特例は適用される
2004年末までに家を新築して入居すると、住宅取得特別控除により10年間で最大500万円が戻ってきます。ただし、2005年以降は控除額が段階的に縮小。また、住宅資金贈与の場合、3500万円までが非課税になります。（2005年末までの時限措置）	住宅ローンの拡充控除の対象にはなりませんが、資金贈与の特例には適用され、一定の増改築にあてるための費用が非課税になります。

「品確法」で消費者が保護される
「住宅の品質確保の促進等に関する法律」いわゆる「品確法」が制定され、新築住宅取得の際の消費者の利益保護が拡充されました。